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株式の総本山!初心者のためのNYSEの知識

株式の総本山!初心者のためのNYSEの知識

日本で株が買える証券会社として真っ先に思いつくのは野村証券や、松井証券などがあります。

世界で最も投資が盛んな場所といえば「ウォール街」を思いつくのではないでしょうか?

 

その中核には、NYSEやナスダックがいます。

そこで今回は、株初心者の方向けに、世界最大の証券会社であるNYSEや、海外株を日本で購入する方法について解説していきます。

 

そもそもNYSEとは?

世界の株式投資の話でよく聞くウォール街ですが、ウォール街を形成している証券会社がNYSEです。

NYSEはThe New York Stock Exchangeの略称で、1972年に設立され、アメリカでも世界でも最大の証券取引所です。

 

現在、ウォール街は投資グループの総称とし使われていますが、その起源はNYSEが所在する通りの名前にあります。

アメリカの証券会社として最も歴史を重ねていることから、NYSEは伝統や高潔さ、品質を保つために、上場する企業に対して、世界で最も厳しい審査を行っています。

 

2015年には、NYSEで上場する企業の時価総額の総計が日本円にして約2,300兆円にも上り、世界の株式売買高の半分を占めていました。

そのため、世界に与える影響も莫大で、NYSEの企業株価が暴騰すれば、世界でも暴騰する傾向にあります。

 

しかし、その逆も深刻です。過去の恐慌として、ブラックマンデーの株価の大暴落、9.11のテロによる株価の暴落、最近ではリーマンショックの起因にもなりました。

実際に、NYSEに上場している企業には、アリババやバークシャーハサウェイ(投資の神様といわれているウォーレンバフェットが経営している会社)、マスターカード、ディズニーなど世界中で知られている大企業が名を連ねています。

 

現在はインターコンチネンタル・エクスチェンジがNYSEを買収し、その一部門を担う形で運営されており、東京証券取引所などのように、オークション形式を採用しています。

 

日本の証券取引所との違い

日本の東京証券取引所などとの違いは、企業規模によって市場指定を行っていない点です。

東京証券取引所で一部上場するには、株主総数が2,200人以上、時価総額が250億円以上を超えていることなど、明確な基準が細かく設定されています。二部であれば、株主数が800人、時価総額20億円以上などの基準が設けられています。

 

チャート的な観点から見ると、ストップ高ストップ安の値幅制限がNYSEにはありません。

値幅制限は、適正な株価を維持することと、過度な損失から投資家を保護するという目的で制定されおり、1日の中で設定された変動幅の上限や下限まで値動きがあった場合に、その日の値動きを「ストップ」させるリミッターの役割を担っています。

 

しかし、NYSEにはこの値幅制限がないため、莫大な利益を得ることもあれば、株価が下がりつづけて世界恐慌のような悲劇を生み出してしまうこともあるのです。

 

ナスダックとの違いは?

ナスダックは、1971年に世界で初めて電子株式市場として証券取引を開始しました。

NYSEには比較的歴史の長い企業が上場しているのに対し、ナスダックはベンチャー企業などの新興企業が上場する傾向にあるという違いがあります。

 

しかし、NYSEとナスダックの違いは年々薄れてきています。

大きな変化としては、ティッカーシンボルで見分けがつかなくなったことが挙げられます。

 

ティッカーシンボルとは、日本の銘柄コード番号のようなもので、長らくNYSEは1~3文字、ナスダックは4文字以上で設定されていたため、ティッカーシンボルを見ればどちらに上場している企業なのか見分けることができていました。

ところが、NYSEとナスダックの競争激化に伴い、暗黙の了解になっていた慣習が破られ、現在ではナスダックに上場しているフェイスブックのティッカーシンボルがFBとなっており、NYSEに上場しているTwitterのティッカーシンボルがTWTRで4文字となっているなど、見分けがつかなくなっています。

 

このような変化の要因には、現在シリコンバレーを代表するベンチャー企業の台頭が目立っており、老舗企業だけではこの先NYSEの取引所としての権威や利益が先細りしてしまうことが懸念されるため、NYSEがナスダックに対抗する姿勢を現していることにあります。

ナスダックとNYSEでは取引の方式が異なるため、使い勝手に大きなさがありましたが、ナスダックは電子取引が発達し、委託手数料の徴収方式を変え、NYSEと実質的なトレードにおける差異を消滅させました。

 

海外株を買うには?

世界の名だたる企業が上場しているNYSEですが、日本ではNYSEで直接株式を買うことはできません。

ここでは海外株の買い方や特徴を簡単に説明していきます。

 

日本の証券会社から買える

日本の証券会社に口座を持っていれば、基本的に海外株を買うことができます。

厳密にいえば、海外株を買うときに別途手続きが必要な場合が多いですが、ネット証券などはオンラインで完結できますし、楽天証券などでは口座を開設した時点で海外株を買える場合もあります。

 

ネット証券のSBI証券、マネックス証券などでも海外株を取り扱っているので、比較的簡単に購入可能です。ただし、別途手数料が必要な場合もあるので、注意してください。

 

1株から購入ができる

日本の株式を購入するときは最低購入金額(単元株)が設定されており、10万円程度が最低購入金額となっていることが多いですが、海外は1株から購入できることが特徴です。

たとえば、NYSEの時価総額トップであるアリババグループホールディングスの株価は176.30ドル(2019年10月3日時点)ですから、日本円で約19,000円が最小購入金額となります。

 

世界の有名企業の株を少しでも持っておきたい方や、小額で投資がしたいなどの方にはとても便利です。

しかし、先ほども紹介したように海外の取引では値幅の制限がなく、急騰急落の危険性があるため、注意しておきましょう。

 

四半期に1度のペースで配当金が配られる

日本の株主配当は年に2回が平均ですが、アメリカでは四半期に1度のペースで配当金を配ることが多いので、より早く配当金を受け取ることができます。

しかし、アマゾンのように配当金を配らず事業利益を全て再投資する企業も多いので、企業の成長を見込んで購入するか、配当金を目的に購入するかの判断は必要です。

 

まとめ

今回は日本人にはイマイチ馴染みのないNYSEについて、株初心者に向けてわかりやすく解説してきました。

日本の証券取引所と似ている部分もありますが、やはりNYSE特有の特徴が多いです。

 

世界の金融状況に直接影響させることができるほど圧倒的な取引高を誇るNYSEですが、値幅制限がないことで世界恐慌を招いたり、とんでもない好景気を生み出したりします。

株初心者にとって海外株を精査するのは至難の業ですが、きちんと相場を読むことができるのであれば、莫大な利益を生み出すことも可能です。

 

今回でNYSE海外株に興味を持たれた方がいたら、ぜひご自身でも一度さらに深く調べてみてください。

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