家計管理や資産運用で悩みを抱えている方は少なくないと思います。
ネットで情報を検索しても、根本的な解決策は見つからないことが多いですよね。
そんなときに利用したいのが「ファイナンシャルプランナー(FP)」です。
今回はFPに相談するメリット、デメリットを一消費者の視点から解説していきます。
この記事の目次
FPとはどんな人たちなのか？
FPは、家計管理や資産運用、貯蓄など個人が抱えるお金にまつわる問題に対して、専門的な知識を使ってアドバイスする職業の人たちを指します。
アメリカなどの金融先進国では、FPは医者、弁護士と同等にニーズがある職業として知られています。
日本のFP制度の歴史は、アメリカなどの国と比べるとまだまだ浅いですね。
FPは定年後のライフプランの計画など、ニーズが高まってくる領域も扱っているので、今後さらにFPの需要は高まってくることが予想されます。
FPは、主に金融機関に勤めて、顧客の相談に乗るケースが多いですが、中には自分で事務所をもって独立しているFPもいます。
どのFPに相談すればよいのか
いざFPに相談したいときに、企業に所属しているFP、独立系のFPのどちらに相談すればよいのか、迷ってしまうことがあると思います。
結論から述べると、「どちらのFPに相談してもO.K.」です。
ただし、ひとつ注意点があります。
それは「相談業務」をメインに取り扱っているFPを選ぶことです。
FPの有資格者の中には、「他のビジネス系資格のついでにFPの資格もとった」という人が少なからず存在します。
FPの肩書を使って、投資商品の販売を行っている人がいるのも事実です。
FPの本来の役割は「個人の金融に関する問題の相談を受けること」ですので、投資商品の販売をメインにしているFPや企業に出向くと、十分に話を聞いてもらえない、もしくは筋違いの解決策を提示される可能性があります。
また、相談業務をメインに行っていないFPの場合、相談後のアフターケアがない場合もあります。
家計管理や貯蓄、資産運用の問題は長期的に解決していくものです。アフターケアがあるかどうかも事前に確認しておきましょう。
FPに相談することのメリット、デメリット
FPに相談することのメリット、デメリットについて詳細を見ていきましょう。
FP相談のメリット
FPに相談することの最大のメリットは、「客観的な解決策」を提示してくれることです。
家計管理や、貯蓄、資産運用はどうしても主観で考えがちなので、視野を狭くして考えていることが多々あります。
その状態をFPが外側から客観的に確認してくれて、問題点を炙り出してくれます。
「家計の状態に応じた解決策」を提示してくれるので、顧客本位の考えのもと、提案をしてくれるのがFPに相談するメリットですね。
仮に、資産運用や貯蓄に関する相談を証券会社や銀行にした場合、大抵の場合、「金融商品の購入」を促されます。
証券会社や銀行は「商品ありき」の相談窓口であるため、顧客が抱えている問題点を根本から炙り出すという姿勢はもっていません。
「如何に金融商品を売って、利益を得るか」が目的になってくるため、根本から問題解決をしたいと考えている相談者にとっては不適切と言えます。
FPといっても、銀行や証券会社に所属しているFPは、上記のように金融商品の購入を押し付けてくることが多いので、事前に口コミ等を確認するようにしてください。
FPに相談するメリットとして、「精神的な効果」も挙げられます。
今まで誰にも言えなかったような家計の悩みや貯蓄の悩みをFPに話すことで、不安が解消されることが多いです。
家族が、家計のお金について話し合うきっかけいにもなるので、FPへの相談が家族関係を良好にするケースもあります。
どんな悩みごとでも、抱え込んでしまうのは大きなストレスになります。
解決が難しそうな相談でも、一度FPに相談してみると気持ちがリフレッシュされることもありますので、家計の悩みを抱えている方は一度、FPへ相談してみることをおすすめします。
FP相談のデメリット
FPへ相談するデメリットは「金融機関から商品を売りつけられる可能性がある」点です。
これは、先ほどのメリットの部分でも少し述べましたが、金融機関に所属しているFPの場合、FPの肩書を利用して顧客を集めて、相談にきた顧客に対して金融商品を売るというケースが多々見られます。
相談に行って、問題を解決したかったのに、気づいたら高額な金融商品を買わされていたなんてことが多くあります。
金融機関に所属するFPの目的は、大半の場合、「自社の利益を出すこと」です。
健全なFPの場合、金融商品を無理に売りつけるようなことはしません。
もちろん、相談料という形でお金はとりますが、必要以上に顧客からお金を巻き取るようなことはしないのです。
これに対して、金融機関に所属しているFPの場合、不必要な金融商品を売りつけてくることが多く見られます。
金融機関のFPは、金融商品を売るプロでもあるので、商品を購入するよう上手く誘導してきます。
買いたくない金融商品は、きっぱり「買わない」と意思表示するようにしましょう。
金融機関のFPに相談しにいく場合は、事前に「金融商品の購入は検討していない」と釘を打っておくのも一つの手です。
そこで、相手が渋るような顔、反応を見せたら、その金融機関のFPには相談するべきではありません。
FP相談への流れ
FPに相談をする場合は、まず電話やメールで面談の予約をとります。
この際に、自分の悩みを簡単に説明しておくと、面談がスムーズに進められます。
相談料や面談時間など、あらかじめ確認できるものは予約の段階で確認しておくことをおすすめします。
その後、FPとの面談に入って、悩みや将来の希望をFPに伝えます。
これを踏まえてFPが現在の家計や資産状況と照らし合わせて、問題解決のプランを提示してくれます。
プランのシミュレーションも併せて行い、問題がなければ具体的なプラン作成に入ります。
プランに基づいて、家計管理や資産運用ができているか、アフターケアも行われます。
金融機関などのFPの場合、アフターケアまで見てくれないケースが多々ありますので、注意してください。
まとめ
FPへ相談することで、経済的な解決策を提示してもらえたり、精神的な安心感を得られるなど、メリットがたくさんあります。
金融商品を売りつけてくるFPもいるので、見極めは必要ですが、家計や貯蓄などの悩みを抱えている方は一度、FPに相談されることをおすすめします。