株価暴落の歴史

リーマンショックはなぜ起きた?原因や日本に与えた影響を詳しく解説

リーマンショックはなぜ起きた?原因や日本に与えた影響を詳しく解説

大手投資会社であったリーマン・ブラザーズの経営破綻がきっかけとなった、世界的経済危機「リーマンショック」。

メディアでも毎日のように大きく取り上げられ、記憶に残っている方も多いのではないでしょうか。

 

今回は、リーマンショックの原因や、リーマンショックが日本に与えた影響について詳しく解説します。

 

リーマンショックとは?

リーマンショックとは、2008年9月15日に、アメリカの大手投資会社リーマン・ブラザーズが経営破綻したことをきっかけに起きた、100年に一度と言われるほどの深刻な世界的金融危機です。

2000年代、アメリカでは不動産バブルが起きており、政府の持ち家促進策もあって、低所得者でもローンが組めるという「サブプライムローン」が急増していました。

 

このサブプライムローンを証券化した金融商品で大きな利益を得ていたのがリーマン・ブラザーズですが、不動産価格の下落やローンの滞納が増えたことです莫大な損失を抱えることとなってしまいます。

その結果、経営破綻まで追い込まれることになりました。そして株価は大きく下がり始め、アメリカの景気は悪化。企業の倒産が相次ぎ、雇用は減少していきました。

 

世界各国でも、金融の安定や景気対策として巨額の財政出動を余儀なくされ財政悪化を招くなど、深刻な経済危機に陥ったというわけです。

 

リーマンショックが起きた背景と原因

リーマンショックの元凶となったと言われるサブプライムローンとは、アメリカの低所得者向けの高金利住宅ローンのことで、2001年頃から始まったものです。

当時、アメリカの地価や住宅価格は右肩上がりの状況だったため、金利が高くても損をすることはないだろうと、比較的楽観的に考えられていました。

 

ローン会社の怠慢

サブプライムローンが普及した後、登場したのがMBS(モーゲージ債)と呼ばれる金融商品です。

MBSとは、ローン会社が債券を銀行に売り、銀行が債券を証券化して投資家が買えるようにした商品で、ローリスクハイリターンのデリバティブ(金融派生商品)として大人気になりました。

 

しかし、ローン会社からしてみれば、債権はすぐに銀行に売ってしまうので、ローンを組む人の支払い能力が低くても関係ないということになります。

その結果、正当な審査も行わず、誰かれ構わずローンを組んでしまう状態でした。まさに、ローン会社としての怠慢であり、このことが世界的経済危機を招いた要因の一つであると考えられます。

 

格付け会社の評価「AAA」

当時、ムーディーズやスタンダード・アンド&プアーズ、フィッチなどの格付け会社は、この債券に「AAA」という最高ランクを付けていました。

その評価を信じた投資家は次々に債券を購入していきますが、投資家からすれば、投資の判断材料である格付けを参考にするのは当然のことです。

 

しかし、この「AAA」は正当な評価ではありませんでした。

実は、格付け会社とJPモルガンなどの金融複合企業、さらにサブプライムローンを推奨したゴールドマン・サックスやリーマン・ブラザーズ、メリル・リンチ、・ベアー・スターンズなどの大手銀行が水面下で作り上げたものだったのです。

 

もちろん、狙いは利益を得るため。

このような背景によって不当に評価された債権であることは知る由もなく、多くの投資家がMBSの購入に誘導されていってしまいました。

 

不良債権で売りが加速

そもそもサブプライムローンの利用者は低所得者でしたので、滞納が多く発生し、家を手放す人が増え始めました。

さらに、住宅供給についてもすでに飽和状態。空き家が溢れ始め、地価や不動産価格は暴落していきました。

 

債券は次々に不良債権となり、各地でサブプライム問題が表面化すると、損失を恐れた投資家は慌てて売りに転じます。

そして、世界中が不安の渦に巻き込まれることになりました。

 

このときのリーマン・ブラザーズの負債総額は、6130億ドル(約60兆円)のも及んでいます。

 

30~40倍のレバレッジ

取引する金融機関に証拠金を預けて、自己資本の数倍から数十倍の金額の取引を可能とするのがレバレッジで、リスクは大きいものの、大きな利益を手にすることができるというものです。

損害を受けた金融機関の多くが30~40倍ものレバレッジをかけていたと言われ、自ら損害を拡大していたことがわかります。

 

政府からの救済策はなかった

金融機関が窮地に陥った場合、その他の銀行や証券会社の買収によって危機を乗り切るケースもありますが、リーマン・ブラザーズの買収は見送られました。

そして、アメリカ政府は公的資金を投入するような救済策を講じないと発表したことで、絶望的な状況は免れないのもとなりました。

 

リーマンショックには予兆があった

世界経済にまで大きな影響を及ぼすこととなったリーマンショックですが、実は3段階の予兆があったと言われています。

 

ニューセンチュリー・ファイナンシャルの破綻

リーマン・ブラザーズの破綻から1年以上前の2007年4月、アメリカトップクラスの大手銀行ニューセンチュリー・ファイナンシャルが破綻しました。

このとき、すでにアメリカ市場ではサブプライム融資関連株が急落し、ニューヨークダウが前日比100ドルを超える下げ幅を記録するなどの動きがあったにもかかわらず、一時的なものとして受け取られてしまっていたようです。

 

ベアー・スターンズの破たん

2007年7月、アメリカの大投資会社ベアー・スターンズが実質的に破綻しました。

この直前までは黒字見通しを発表していたのですが、ほんの数日で資金繰りが悪化し、170億円もの資金が底をついたほどの勢いでした。

 

しかし、アメリカの銀行最大手であるJPモルガン・チェースに破格値で買収され、一命をとりとめています。

 

パリバショック

2007年8月9日、サブプライム問題を深刻に受け止めた金融グループのBNPバリパは、傘下のミューチュアル・ファンドが投資家からの解約を凍結することを発表しました。

すると欧米株は急落し、14日の日経平均は一時600円安になるなど、深刻な事態に陥りました。

 

そして、解約したくても解約できない事態に陥った投資家にとっても大混乱を招く出来事となりました。

 

リーマンショックが日本に与えた影響

サブプライムローンにはあまり関与していなかった日本ですが、リーマンショック後は約3年半もの間、日経平均株価が低迷する深刻な不況に陥り、景気回復まではおよそ5年かかったと言われています。

これは、リーマン・ブラザーズの破たんが原因で不安視された米ドルが極端に売られ、その代わりに財政が安定していた日本円が買われたことによる極度の円高が原因です。

 

1ドル104円だった為替レートは、2008年12月には87円まで円高となり、その影響で日本の輸出産業は大打撃を受けることになりました。

円高によって輸出産業がダメージを受けると、日経平均株価も下がることになり、一時は日経平均7,000円割れまでになってしまいました。

 

そして、株価の低迷から抜け出せない日本を、2011年には東日本大震災が襲います。日経平均は足踏みの状態が続く中、2013年、日銀の金融緩和政策によって円安に傾き始めたことをきっかけに14,000円台まで回復。

その後、ゆるやかながらも回復へと向かうこととなりました。

 

まとめ

今回は、リーマンショックにつてお伝えしました。

リーマンショックは、サブプライムローンの誕生をきっかけに、さまざまな要因が重なって起こった世界的経済危機です。

 

日本も大きなダメージを受けましたが、長い年月をかけてゆっくりと回復してきました。

しかし、いつまた経済危機が訪れるかわかりませんので、自己資産を守るためにも、海外の動向もチェックしておきましょう。

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