投信基礎知識

本当にローリスク?投資信託のリスクを紹介

本当にローリスク?投資信託のリスクを紹介

比較的安全な投資方法としてよく投資信託が挙げられます。

確かに、自分で個別銘柄に投資するよりもプロに任せた方が一般的に安全です。

 

ところが、投資信託においてもリスクはあります。

それを認識した上で投資信託商品を購入するべきでしょう。

 

この記事では投資信託のリスクとその対策について解説します。

 

投資信託とは

まずは投資信託について簡単にご説明します。

投資信託においては、個々の投資家から集めた大量の資金を使って株や債券(国債や社債)などに投資かつ運用されています。

 

運用成果が出た場合、投資額に応じて成果が個々の投資家に分配されます。

つまり、投資のプロに任せてしまうシステムです。

 

ある意味合理的で、アセットアロケーション(分散投資)の一つとしてよく使われています。

しかし、運用がうまくいかなかったなどの場合、損失が出てしまいますので、そのようなリスクを認識しておく必要があります。

 

投資信託のリスクの種類

まず銀行の定期預金や普通預金などとは異なり、元本保証がないことをまず認識しておきましょう。

つまり、購入した値段より下がってしまう可能性は十分にあります。

 

ここでは様々なリスクについて説明します。

 

価格変動リスク

投資信託のポートフォリオ(投資先の金融商品の内訳)における株や債券の価格は、常に変動しています。

当然ながら、価格が上がっている時は利益が出ますが、下がれば損失となります。

 

価格は、世界の政治、経済状況、業界の状況、企業の業績などの影響を受けます。

利益を積極的にねらうアクティブ型投資信託やベア・ブル型投資信託については、このリスクが高くなる傾向が強いです。

 

為替変動リスク

投資信託で海外の株や債券が運用されている場合は、為替変動のリスクが伴います。

通常、円で投資信託を購入しますが、例えば米国の株を買っている場合円高ドル安が進んでしまうと損益が生じる可能性が高くなります。

 

金利変動リスク

先述したように、投資信託においては国債や社債などの債券にも投資が行われていますが、それらの債券の金利は常に上下に変動しています。

その変動の要因は世界の経済情勢や政治です。

 

債券価格は金利の上下の影響を受け、当然ながら投資信託商品の価格はその債券価格の影響を受けることになります。

 

信用リスク

債券の発行元が破綻してしまうケースもあります。

特に新興国の債券でそのリスクが高いものがあるので、注意が必要です。

 

流動性リスク

流動性とは換金のしやすさのことです。

株の売却が必要な時に希望の株価で得ることができず購入した値段より低い値段で売らなければならなくなるリスクです。

 

これにより、購入した投資信託の値段が下がってしまう場合があります。

特に、後進国への投資でこのようなリスクが高まります。

 

カントリーリスク

投資先の国(カントリー)の経済や政治が不安定になってしまうリスクです。

成長率が高い新興国や途上国に投資が行われている場合は特に注意が必要です。

 

これらの国に投資すればリターンは高いのですが、政治や経済システムなどが安定していない場合が少なくないです。

例えば、国の経済破綻やハイパーインフレが起これば、大きな損失を被ることになります。

 

リスク対策

投資信託といえどもリスクが存在することをご理解いただけたかと思います。

一方で、これらのリスクに対して対策を行うことは十分可能です。

 

次にどのようなリスク対策ができるのか説明します。

 

購入前に投資信託に関する情報を把握しておく

投資信託商品を購入する前に、それに関する情報を確認して検討するべきでしょう。

投資のプロに任せるわけですが、全てのプロが優秀というわけではありません。

 

投資信託商品の過去のリターン(収益)や提供している企業に関して調べるべきです。

1ヶ月、1年、3年あるいは5年という期間で見て、十分なリターンを得られているのか確認します。

 

長期投資を前提にしている場合が多いので通常は1年以上の期間を見ます。

それらの期間でどれくらい変動しているのかというのも重要なポイントです。

 

例えば、変動が激しければハイリスク・ハイリターンの投資信託である可能性が高いでしょう。

一方で、投資信託商品のポートフォリオもチェックしておきましょう。

 

新興国への投資がたくさん行われていれば、リスクは高い傾向にあります。

また、投資信託といえどもたくさん種類があります。

 

例えば、運用方法によってアクティブ型とパッシブ型に分かれ、アクティブ型の方がハイリスク・ハイリターンとなっています。

検討している投資信託商品が、どのようなタイプなのか把握しておく必要があります。

 

以上の情報は全て公開されており、かつほとんどの情報は証券会社などで閲覧可能です。

 

購入後は投資先に関する情報のチェック

購入後は投資先の情報に関して定期的にチェックをしておいた方が良いでしょう。

特に、購入した投資信託商品のポートフォリオの中で、比率の高い投資先に関して優先的にチェックしておくべきです。

 

例えば、投資先が不安定になってきたら、投資信託を売ることを検討します。

日本国内のメディアは海外のニュースをあまり報道しないので、注意が必要です。

 

従って、海外ニュースに関しては、可能であれば欧米のメディアを参考にすることをおすすめします。

ただし、最近イギリスBBCや米国ブルームバーグは一部の日本語の海外ニュースも提供しています。

 

分散投資

様々な投資先に資産を分配させることにより、変動リスクを抑えることができます。

先進国株、先進国債券、新興国株、新興国債券などに分けて、これらにできる限り均等に資産が分配されるように投資信託商品を購入した方が良いでしょう。

 

これにより、長期的に安定な資産運用が可能となります。

 

ドルコスト平均法による積立投資

投資信託は毎月の積立で購入します。

毎月一定金額を購入して積立する手法をドルコスト平均法と呼びます。

 

この手法においては、価格が高い時には投資信託を少なめに購入し、逆に安い時には多めに購入します。

これにより、月の投資額を一定にすることができます。

 

ドルコスト平均法による積立投資により、価格変動リスクを抑えることができます。

 

まとめ

投資信託は個別銘柄への投資より安全とよく言われます。

それでも、実際にはリスクがありその対策は十分可能であることを解説しました。

 

特に、新興国や後進国への投資が行われている場合は、リスクが高まる傾向にあるので注意が必要です。

しかし、ご紹介したリスク対策を行なっていれば特に大きな損失を被ることはないでしょう。

 

投資信託を購入した経験がなければ、リスクをあまり考えずにとにかく買ってみるというのも一つの手かもしれません。

購入後に、損失を被るかもしれませんが、そこから何か学べるはずです。

 

そのような時は、この記事を参考にしてリスク対策を行ってみてください。

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